はじめに
骨腫瘍は骨に、軟部腫瘍は軟部組織（筋肉、腱）などに発生する腫瘍で、合わせて骨軟部腫瘍と総称します。悪性のもの（がん）は肉腫と呼ばれています。発生頻度は他のがんと比較すると稀と言われています。一般的な症状は四肢や背中の腫脹がみられます。腫瘍の種類や発生場所によっては疼痛が出現することがあります。以下に概略について説明を行います。
悪性軟部腫瘍
脂肪肉腫、未分化多形肉腫、平滑筋肉腫、滑膜肉腫などが代表的な腫瘍です。外来で特殊な針を用いて、もしくは手術室で組織を一部採取して診断をつけます（これらを生検といいます）。治療は外科的治療が主体ですが、悪性の程度が高い場合には、抗がん剤を用いた化学療法を行っています。
悪性骨腫瘍
骨肉腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫などが主な腫瘍です。骨腫瘍の場合は、手術室やCT室で組織を採取して診断を確定します。軟部腫瘍と同様に悪性度が高いものでは、手術治療に加え、術前や術後の化学療法を併用します。手術に関しては、骨腫瘍においてもほとんどの症例で患肢温存手術を実施しています。悪性骨腫瘍の広範切除後には、大きな骨欠損が生じることが問題となりますが、腫瘍用人工関節、等によって再建を行い、良好な術後患肢機能の獲得をはかっています。
転移性骨腫瘍
高齢化社会の進行により、がん患者数は増加しています。それに伴い、がんの骨転移（転移性骨腫瘍）が発見されることが多くなってきています。骨に病気が存在しても、通常転移性骨腫瘍は原発腫瘍の専門科（例えば肺がんは呼吸器科）で治療されますが、転移性骨腫瘍は、痛みや骨折、脊椎に転移した場合には麻痺などを引き起こし、日常生活の質を大きく低下させるため、がんの種類、全身状態、予後を考慮して、原発腫瘍の専門科と協力しながら、手術療法、薬物療法、放射線治療を組み合わせた治療法を検討します。当科では骨折予防の手術や麻痺予防の脊椎手術に加え、病的骨折の予防を目的として、ビスフォスフォネート製剤やデノスマブ(抗RANKL抗体)の注射療法を行っています。
診断
骨腫瘍の場合は、X線検査のみで診断がつくこともあります。軟部腫瘍の場合にも、X線検査は診断に有用な情報を得ることができ、超音波検査もあわせて行うことがあります。X線検査の後、必要に応じて、後日MRI検査を施行します。MRIは、病気の存在部位や広がり、腫瘍内部の構造が明らかになり、手術を行う際の術前計画には必須の検査となります。また、MRIは、化学療法の治療効果判定にも使用します。X線検査やMRIの他にも、必要に応じて、他の画像検査を施行します。
骨軟部腫瘍は多彩であるため、画像により診断がつく典型的な腫瘍を除き、手術や化学療法などの治療方針を決めるためには、診断を確定するために腫瘍の一部を採取（生検といいます）して病理組織検査を行います。生検には、針を刺して組織を採取する針生検と、手術室で切開して採取する切開生検があります。小さな病変の場合には、生検を行わずに切除を行うことがあります（切除生検）。針生検は、外来で迅速に行えますが、採取する組織が小さいため、診断が十分につかないことがあります。切開生検は、針生検よりも大きな腫瘍組織を採取することが可能です。生検で採取した腫瘍組織は、顕微鏡での検査に加えて、必要に応じて遺伝子解析を行い、診断を確定します。
外科的治療
骨軟部腫瘍の治療においては、外科治療が基本です。腫瘍の診断によって切除方法が変わります。一般に、良性骨腫瘍では掻爬（内部を掻き出すこと）します。良性軟部腫瘍では腫瘍のみを切除します。一方、悪性骨軟部腫瘍の場合には腫瘍のみの切除では再発の危険性が高くなるため、腫瘍を正常な組織で包んで切除する広範切除が必要です。
過去には四肢にできた悪性骨軟部腫瘍の治療では再発を防ぐために切断術を行っていた時代もありましたが、最近では画像検査、手術技術の進歩により、多くの患者様で切断をせずに手足が残せるようになってきています（患肢温存手術）。 患肢温存手術では、切除後に生じた組織の欠損を種々の方法で再建する必要があります。骨切除後には、人工関節、人工骨などにより再建を行います。
骨軟部腫瘍はあらゆる部位に発生するため、腫瘍の種類や存在する場所や広がりによって、患者様一人一人で適切な治療法が異なっています。外科的治療に際しては、十分な画像診断と綿密な手術計画が重要となります。
薬物治療
先述の通り、骨軟部腫瘍治療の基本は外科治療です。抗がん剤で完治する可能性のある白血病などと異なり、悪性骨軟部腫瘍は抗がん剤のみで完治することはありませんが、抗がん剤を用いて治療することがあります。
補助的化学療法
一部の悪性骨腫瘍や、高悪性度の軟部腫瘍では各種検査を行っても発見できない小さな転移（微小転移）がある可能性があり、これにより術後に転移が発生することが言われています。このような微小転移を治療するため、術前や術後に抗がん剤の全身投与を行うことがあり、補助的化学療法を呼びます。骨肉腫とユーイング肉腫などの悪性骨腫瘍、一部の悪性軟部腫瘍には、補助的化学療法を行います。
進行期に対する化学療法（緩和的化学療法）
肺転移巣やそのほかの転移巣の治療、あるいは手術ができない場合に、延命や症状緩和を目的として化学療法を行うこともあります。
放射線治療
骨軟部腫瘍は一部の腫瘍を除き、放射線感受性が効きにくく、放射線治療のみでの根治はあまり期待できません。しかし、通常の手術では患肢温存が難しい場合は、放射線治療と組み合わせることで、切断を回避し、可能な限り患肢を目指します。また、全身状態がよくなく手術ができない場合や、あるいは手術が難しい部位に腫瘍が存在する場合にも、放射線治療を行い、腫瘍の病勢制御を行います。さらに、転移性骨腫瘍に対しては、腫瘍による疼痛や麻痺等の症状緩和目的で、放射線治療を行います。
2016年４月より、切除困難な骨軟部腫瘍に対しては、重粒子線治療に公的医療保険が適用されるようになりました。当院では重粒子線治療施設と連携を行い、治療をすすめています。
当院での実績
九州労災病院では2016年４月より骨軟部腫瘍外科外来を開設し、化学療法、放射線治療、手術治療を組み合わせた集学的治療による骨軟部腫瘍治療の実践に大きな力を入れています。日本整形外科学会により認定を受けた専門医、がん治療認定医(日本癌治療学会)を中心として骨軟部腫瘍の診断から治療までを行っています。2017年１年間で骨軟部腫瘍外科外来を新患として受診された患者様は456名でした。また、骨軟部腫瘍関連の手術件数は174件を数えました。
